日本海側でのZEH推進(1) ～ ZEH推進への転機

2018年9月7日

弊社では平成２１年より、次世代省エネルギー基準に断熱材をさらに付加し、外皮性能をより高めた、省エネルギーでCo2発生量の少ない高性能な住まい造りに取り組んできました。

その後、平成２３年の東日本大震災によるエネルギー不足をきっかけに、住宅のエネルギー自立の必要性を感じ、高い外皮性能に、創エネシステムを採用した、現在のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）建築に取り組むことになりました。

しかし、一般的な創エネシステムである太陽光発電ですが、年間の日照時間が非常に少なく、『裏日本』とも呼ばれる秋田県では、多くの方が太陽光発電は有効では無いというイメージをもっていました。

そこで、弊社として初めてとなるゼロエネルギーハウス『ZEH能代』を自邸として建築し、年間のエネルギーデータや光熱費を公開することで、地域の方に太陽光発電の有効性と、建物の外皮性能の重要性についてどうにか理解いただくことができました。

それ以降、徐々にZEHが認知され、弊社では現在、新築戸建の70％以上がZEHとなっています。